リフォームをするときは、まず初めに、どこをどのようにリフォームするのか、具体的なイメージを固めることが必要です。ここでは、イメージを固めるためのポイントや、困ったときに利用できる相談窓口について紹介します。
リフォームの必要な部分を洗い出しましょう
- 住まいの傷みや不具合を点検しましょう。
- 家族みんなで住まいに対する不満や要望を出し合いましょう。
- 家族で話し合って、リフォームに必要な箇所を絞りこみ、自分たちにあったリフォームを見つけましょう。
- インターネット上の診断チャートを利用したり、「既存住宅の住宅性能表示制度」を利用して建築の専門家に「住まいの健康診断」をしてもらうと、より確実にリフォームすべきポイントが見えてきます。
事例や使ってみたい設備の情報を収集しましょう
- ホームページや雑誌などには、様々なリフォームの事例
が掲載されています。
- また、ショールームや住宅展示場などに行けば、現代のライフスタイルに適した住まいの工夫や最新の設備を実際に見ることができます。
- 収集した情報を参考に、どんな仕様や仕上がりにしたいかイメージが固めていきましょう。
予算の目安をつけておきましょう
- インターネットや書籍を利用して希望するリフォームの費用に目安をつけておきましょう。
- 実際にリフォームにかけられる予算を確認しておきましょう。
- 資金計画は、計画変更や追加工事に備え、余裕のあるものにしておきましょう。
- 耐震化やバリアフリー化のためのリフォームに対する補助や、
費用が不足する場合の融資など、様々な支援制度もあるのでチェックしてみてください。
- 増築によって固定資産税が増加したり、新しい設備の導入によって光熱費が増加したりということもあるので、リフォーム後の負担についても確認しておきましょう。
住まいの図面などを探しておきましょう
- 住まいを建てたり、購入した際の図面などを手元に用意しておきましょう。
- マンションの場合は管理規約などでリフォーム可能な範囲や使用材料などが定められていることがあるので、それも確認しておきましょう。
リフォームのイメージを固めましょう
- 集めた情報や予算条件からリフォームのイメージを固め、事業者にできるだけ具体的に伝えられるように整理しましょう。
- 間取りの変更など大規模な工事になりそうな場合は、
設計事務所やリフォーム業者などの専門家に相談するとよいでしょう。
リフォームに関する法律や技術・コストなどに関する知識をもとにユーザーのニーズや予算条件などを踏まえながら適切なアドバイスを求めることが期待できます。 ただし、こうした事前相談については、どこまでが無償の「サービス」でどこからが有料の「業務」かについて、消費者と業者の間でトラブルになることや、相談をしただけで業務を進めてしまう悪質な業者に関する苦情などもありますので、あらかじめ確認してから相談することが重要です。 - 建築基準法などリフォームに関する法律についても、基礎的なことについては理解しておくと話し合いなどがスムーズに進むので、インターネットや書籍で消費者向けの内容を探して読んでおくとよいでしょう。当サイト「リフォームに関する法律」もご覧ください。
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